どこどこJPでは、IPアドレスから「緯度」「経度」を取得することができます。位置情報を地図上にプロットする、最寄りの店舗や物件情報を表示するといった時に役立つデータです。
実際に、どこどこJPの「販売代理店募集」ページは、IPアドレスから判定した位置情報をコンテンツの最適化に活用しています。アクセスユーザのいる位置を地図の中心にし、さらに代理店の一覧を近隣にある代理店から順番になるように並び替えるという仕掛けをしているのです。
このページでは、どこどこJPで取得できる緯度・経度情報について、詳しく解説します。

2種類の緯度・経度情報

IPアドレスデータベース「SURFPOINT™」には、情報源の異なる2種類の緯度・経度情報が存在します。
1つめの情報源は、市区町村単位での位置情報。もう1つは、IPアドレスから判定した企業所在地です。
データソースの違いにより、この2つには、対照的ともいえる特徴があります。

市区町村判定に基づく情報

SURFPOINT™では、IPアドレスに市区町村単位の位置情報を付与しています。「IPアドレスと個人情報」で詳しく解説しているとおり、IPアドレスは個人の住所に直接紐づくことはなく、市区町村が最小の単位となります。

位置情報をもとにした緯度・経度情報は、市区町村の官公署（市役所、町役場等）の住所に基づきます。企業ネットワークからのアクセス、一般家庭からのアクセス、双方から情報を取得できるという網羅性の高さが特徴です。ただし、アクセスユーザーの本来の位置を表しているわけではありませんので、注意しましょう。

企業の位置情報に基づく情報

「企業からのアクセス」と判定された時だけに利用できるのが、企業の本社所在地に基づく緯度・経度情報です。企業オフィスの位置をプロットすることができるため、アクセスユーザーの位置により近い情報が得られるといえるでしょう。ただし、アクセスユーザが一般家庭からのアクセスであった場合、この情報を取得することはできませんので、注意が必要です。

2つの位置情報を活用する

緯度・経度情報には、「網羅性は高いが、市区町村単位での位置情報」「企業だけが対象だが、ピンポイントな位置情報」という、対照的な特徴があります。この特徴を理解して、目的に応じて使い分けていきましょう。さらに応用的な手法として、「企業であれば企業所在地に基づく緯度・経度情報を、企業でなければIPアドレスの位置に基づく緯度・経度情報を利用し、地図の中心点を決める」といったように、2つの情報を組み合わせて利用するという方法もあります。ぜひ、活用をご検討ください。