どこどこJPでは、「ドメイン検索機能」として、フリーメールのドメインであるかを判別する「フリーメール属性データ」、ISPメールのドメインであるかを判別する「ISPメール属性データ」、ドメインを所有している組織（企業）の情報を取得する「ドメイン所有組織データ」の3種類を提供しています。
フリーメールによる登録の制御、オンライン商取引における与信管理の判断材料などにご活用ください。

活用シーン

①フリーメール属性データ：フリーメールによる登録をブロック
フリーメールは、身元詐称しやすく、使い捨てしやすい点から、詐欺行為・迷惑行為などに使われるリスクが高いと考えられます。フリーメールによるアカウント登録を許可しない、フリーメールでの登録時だけに身元確認のプロセスを追加するといった対応で、悪意あるユーザによるサービスの利用を防止することが可能になります。

②ISPメール属性データ：ISPメール宛のデータ送信を検知し、情報漏洩を防止
ISPメールは、プロバイダとの契約時に取得されるアドレスであり、通常は業務中に使うことはありません。社内ネットワークからISPメール宛にメールを送信しようとしている場合、外部に業務データを持ち出そうとしている可能性を疑う必要があります。ISPメール属性データを利用し、送信先メールアドレスの検証を行うことにより、外部への情報漏洩を未然に防ぐことが可能です。

③ドメイン所有組織データ：メールアドレスのみのリストに企業情報を追加
メールアドレスに含まれるドメインから、企業情報を判定することにより、メールアドレスしか情報がないリストに対しても、企業名や企業の所在地など、具体的な情報を得ることができます。メールドメインとWebサイトのドメインが異なり、メールドメインからWebサイトに到達できない場合でも、「ドメイン所有組織データ」で組織のWebサイトURLを判定することで到達可能になります。

サンプルデータ、価格については以下を参照ください。